DX Criteria (v202104)/企業のデジタル化とソフトウェア活用のためのガイドライン/✅クライテリア/CORPORATE-6-5

CORPORATE-6-5

クライテリア

自身のスマートフォン、または貸与されたスマートフォンを用いて、会社の予定・メール・コミュニケーションツールなどを利用できるか。

タイプ

モダンなITサービスの活用

観点

プラクティス

FAQ

Q.会社からスマートフォンは貸与されておらず、会社の予定やメールは会社から貸与されているPCでしかアクセスできません。この場合はNoになりますか？

はい、Noになります。スマートフォンを活用しているかが焦点になります。
 

参考資料

  • 「DX時代のモバイル“法人利用”実態調査 2020」とは - 日経BPコンサルティング
DX時代のモバイル"法人利用"実態調査 2020 | 市場調査・レポート（受託調査サービス） | リサーチ＆アドバイザリー | 日経BPコンサルティング
2020年9月4日発行 全上場企業を含む全国5000社へアンケートを郵送。時系列データ、属性別集計データなど、企業のモバイル活用についてDXの取組状況やニューノーマルへの対応動向を明らかにする情報が満載。キャリア、Nier、Sier、メーカー各社必読の法人モバイル調査の決定版！ 1. キャリアの法人戦略を詳細に解説 NTTドコモ/NTTコミュニケーションズ/ソフトバンクへのヒアリング調査結果を掲載 2. タブレット・スマホ・携帯の利用実態を徹底調査し、解明 モバイルクラウドの注目サービスとは？次代を予測する時系列データ 3. ニューノーマルな働き方のための業務へのモバイル活用の実態とは！？ 4. 注目のIoT、ロボット／ドローン、人工知能（AI）に関する業務活用における関心度、活用度について調査・分析 5. 携帯キャリア別の満足度、イメージ・評価を調査・分析 ヒアリング調査 主要キャリアの2020年の法人戦略を直接聞き取り取材して掲載 DXへの取り組みを強化している通信企業 （NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ、ソフトバンク）への取材により、今後の業界動向を読み解きます 郵送調査 モバイル活用の法人向け調査としては類を見ない本格版 全ての上場企業約3500社と非上場のうち優良企業を合わせた、全国5000社に対し、郵送でアンケートへの回答を依頼し、WebおよびFaxにて回答収集 各項目を主契約携帯電話における事業者別、業種別、売上高別、従業員規模別で算出（ターゲット別、戦略別のデータが読み取れます） スマートフォン／タブレット端末およびモバイルデータ通信の利活用について コロナウイルスの影響・ニューノーマル時代の業務へのモバイル活用 今後のモバイル・ソリューションに関する投資の注力度 調査目的 携帯電話／スマートフォン／タブレット端末の法人利用実態やDXの取組状況、ニューノーマルへの対応動向をまとめる。 調査対象 すべての上場企業約3500社と、非上場のうち優良企業を合わせた、全国5000社に対し、郵送でアンケートへの回答を依頼。 調査方法 ヒアリング調査と郵送調査 回収数 567社 調査時期 2020年7月14日～8月4日 調査機関 調査企画・設計分析ともに日経BPコンサルティング 発行日 2020年9月4日 ■書籍版：300,000円（税別） 報告書（A4版レポート約200ページ）CD-ROM（単純集計&クロス集計データ、自由意見） ■書籍＋PDF版：350,000円（税別） 報告書（A4版レポート約200ページ）CD-ROM（単純集計&クロス集計データ、自由意見） 報告書PDFファイル ■ローデータ版：1,350,000円（税別） 書籍＋PDF版の内容に2020年版の調査結果ローデータを収録 ■個別分析レポート＋報告会：200,000円（税別）～ 書籍版、書籍＋PDF版、ローデータ版のご購入者様が対象となります。 個別分析の対象テーマについては、ご要望をお聞きした上で決定させていただきます。 上記以外の個別のご相談も承ります（別途見積り）。 日経BPグループの知見を備えたスペシャリストが企業広報とマーケティングの課題を解決します。 お問い合わせはこちら Copyright © 2021 Nikkei BP Consulting, Inc.
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  • 第2節 働き方改革と ICT 利活用 - 平成 29 年版 情報通信白書 第 1 部 - 総務省