大手事業会社向けDX Criteria導入ガイドライン
Software is eating the worldと言われるようにあらゆる産業がソフトウェアとは無関係ではいられない時代になってきている。日本の大手事業会社・金融機関の多くはDXの名のもとにデジタル変革に着手・推進しているが、人材の採用・育成、デジタル組織の組成・運営には課題を感じている会社も多いのが現状。
そこで、「2つのDX」をかかげる日本CTO協会と日本の大手事業会社および金融機関各社の技術部門・DX推進部門の責任者にご協力いただいて、デジタル変革を加速させるために取り組むべきステップを初級編・中級編の項目で記載している。
ガイドラインの目的とビジョン
本ガイドラインは、伝統的なビジネスモデルを持つ経験豊富な事業会社や金融機関がデジタル変革(DX)の道を進む際の羅針盤として策定された。
VUCAの時代と言われ、経営の視点と技術の深化が時に異なる方向を指し示す中、このガイドはそれらのギャップを埋め、統一された目標に向かうための方向性を提供する。
さらに、業務現場と外部ベンダー間のゴールの違いを最小限に抑えるための架け橋としての役割も果たすことを目的とする。
日本CTO協会の持つケイパビリティによって、歴史ある事業会社が新たな時代のリーダーシップを築くための支援を目指している。
▪️DX Criteria導入初級編
初級編のゴール
- デジタル変革のスタートを切れる準備ができていること
- 初級編はDX（Digital Transformation）のための基盤の位置付けとなる
- 目安として、初級編の項目の8割程度ができていれば中級編へ進むと良い
▪️DX Criteria導入中級編
中級編のゴール
- 「内製化チームがある」もしくは「内製化チームを持つ準備ができている」こと
- 内製化の定義：サービス・プロダクトの成果物責任を自社で持ち、開発スピードが出せること（責任を持ち、開発スピードが出せれば準委任契約でも可）